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過去の金価格の傾向から今を知ろう!約20年の金相場の傾向とは?

金買取は、行き当たりばったりで行うのではなく、相場を見据えて行動することがポイントです。金価格の相場感を養うためには、今現在の値動きだけではなく、過去にも視野を広げて見つめる必要があります。この20年で、金相場の値動きにはどのような傾向があったのでしょうか?詳しくご紹介していきます。

【目次】

1999年から2001年にかけて金相場は下落

 ・歴史的な低水準を記録

 ・中央銀行の動向が影響

 ・ワシントン協定とはいったい何?

2000年初頭から2011年にかけて金相場は上昇

 ・2011年に急上昇をした

 ・インフレ懸念が金相場に影響か

 ・金投資を対象としたETFの登場で需要増

 ・ワシントン協定の影響も

現在に至るまでは鈍化しているものの高水準を維持

 ・新興国の経済上昇の鈍化が影響

 ・短期的には上昇している傾向も

まとめ


1999年から2001年にかけて金相場は下落

歴史的な低水準を記録

1999年から2001年までの金相場では、歴史的な低水準が記録されています。当時は約250ドル近辺まで下落しており、現在の相場と比較しても1,000ドル以上安い時期が続いていました。資産として安定性の高い金であっても、ここまで変動することがあるのです。

中央銀行の動向が影響

このような低水準に至った要因の一つとして、世界各国の中央銀行による金売却が挙げられます。世界各国では、財政赤字を補うための施策として保有している金の売却が行われていました。その結果市場に金がだぶつき、相場が下落したというわけです。その後、世界各国がワシントン協定などを結び下落を抑えたことで、金の価格は再び上昇基調が続いています。

ワシントン協定とはいったい何?

ワシントン協定は、1999年9月に欧州中央銀行と欧州各国中央銀行14行が発表した協定です。決定済みの売却を除いて金の売却を行わないこと、決定済みの金についても年間の売却量を制限することを目的としています。この協定に、IMF、BIS、米国、日本も同意を表明し、世界の公的保有金のおよそ90%が制限に含まれることとなりました。

2000年初頭から2011年にかけて金相場は上昇

2011年に急上昇をした

2000年初頭を越えると、金相場は上昇基調に転じます。その後、2011年には一時1,900ドルという歴史的な高値にまで達しました。

インフレ懸念が金相場に影響か

金価格が上昇に転じた理由としては、先進国の金融緩和政策や新興国の急激な経済成長などが挙げられます。これらを起因としてインフレ懸念が湧き上がると、金融資産が不安定になり、安定資産である金相場は上昇しやすくなるのです。

金投資を対象としたETFの登場で需要増

また、同時期に証券取引所で小ロットから取引のできるETF(上場投資信託)が登場し、機関投資家などによる新たな金需要が引き起こされたことも、金相場上昇の要因とされています。金ETFの筆頭であったスパイダーゴールドシェアは、アメリカで2003年に上場し、2013年まで時価総額が右肩上がりとなっています。これに牽引され、金相場も上昇したと考えられます。

ワシントン協定の影響も

また、前述したワシントン協定の影響による各国中央銀行の金売却量の減少も、金相場上昇に大きな影響を与えています。

現在に至るまでは鈍化しているものの高水準を維持

新興国の経済上昇の鈍化が影響

2013年以降は、新興国の経済成長に鈍化の傾向が見られたため、下落傾向で推移しています。しかし、下落傾向ではあるものの、過去20年の中で見るとまだまだ高値です。また、下落幅も急激なものではないため、現状では2000年代初頭の水準まで下落する可能性は低いと認識されています。

短期的には上昇している傾向も

また、この1、2年の地政学的なリスクや金融不安などの影響によって、短期的にみると金相場は上昇しています。各事象の動向次第では金相場が大きく変動する可能性があります。日々世界情勢や世界経済の動向を鑑みて、相場を見通す必要があるでしょう。

まとめ

この20年の金相場を振り返ってみると、最も相場が下落していた約20年前から2013年にかけて急上昇していることがわかります。近年は横ばい傾向であるものの、高値を維持しています。過去の動向を踏まえたうえで、今後の世界情勢や経済状況を読んでいくと、金相場の動向が少しずつ見えてくるでしょう。
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